食品廃棄大国アメリカは生まれ変わるのか? ―米国シンクタンクReFED主催のFood Waste Summit 2024参加報告

ニュースレター「パル通信」188号では、ゼロ・ウェイストジャパンの松岡夏子さんによる、米国でのサミット参加報告をお届けします。
井出留美 2024.07.04
誰でも

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今回のニュースレター「パル通信」188号では、米国在住、ゼロ・ウェイストジャパンの松岡夏子さんの寄稿をお届けします。6月に米国で開催されたサミットの報告で、私も参加したかったものの、あきらめていたので、松岡さんが現地で参加してご報告いただけること、とてもうれしいです。

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ゼロ・ウェイストジャパン 松岡夏子

松岡夏子さん(ご本人提供)

松岡夏子さん(ご本人提供)

ゼロ・ウェイストジャパンの松岡夏子です。1年半ほど前から、家族の転勤に伴ってアメリカ・ワシントンD.C.近郊に暮らしています。日本では、地域でゼロ・ウェイストを進める仕事(徳島県上勝町と神奈川県葉山町)に携わったのち、直近は、民間シンクタンクで循環型社会をテーマにした調査を担当していました。渡米により、今は仕事をお休みしていますが、生ごみには、葉山町での自家処理容器「キエーロ」の普及や、神戸市の食品ロスダイアリー調査など、長らく関心を持って関わってきています。先日、アメリカの食品廃棄物の関係者が一堂に会するイベントFood Waste Summit 2024が開催されると聞き、「これは行かねば!」と参加してきました。その様子を少しばかりご紹介させていただきます。

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■どんなサミット?

Food Waste Summit(以下、サミット)は、2018年から毎年開催されているイベントです。2024年は、6月11日から13日まで、メリーランド州ボルティモアのボルティモア・コンベンション・センターで開催されました(1)。主催するReFEDは、アメリカの食品廃棄物の削減に特化した非営利のシンクタンクで、政府が掲げた2030年までの食品廃棄物半減目標を達成するロードマップの作成や、食品廃棄物発生量の調査などを独自に行っています。投資家からの資金をベンチャー等へつなぎ、問題解決策を生み出す事業も展開しており、いわば食品ロス問題のハブ的組織と言えます。サミットには、食品業界、リサイクラー、フードバンク等のチャリティ団体から、食品ロス問題に取り組むベンチャー、行政、研究者まで、多様なセクターから約700名が参加し、華やかな会場は活気に満ちていました。

会期は3日間で、朝から夕方まで多くの分科会と全体会が設けられ、AIツールの活用可能性、学校給食、食品リサイクル、フードバンク等のチャリティなど、多岐にわたるテーマについて、海外の事例も含めた報告とディスカッションが行われました。

Food Waste Summit 2024の会場の様子。(筆者撮影)

Food Waste Summit 2024の会場の様子。(筆者撮影)

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■農務省トップのスピーチで幕開け

最初に行われた全体会では、数日前に登壇が発表された農務長官のトーマス・ヴィルサック氏が、同日に公表された2030年半減目標達成のための国家戦略(National Strategy for Reducing Food Loss and Waste and Recycling Organics)を発表し、大きな拍手で迎えられました。スピーチでは、サプライチェーン全体での食品廃棄の発生抑制、有機性廃棄物のリサイクル率の向上、これらの取組へのインセンティブといった戦略の要点を簡潔に紹介した後、貧しい時代を生きた母親が、家族が皿に残したバターを入れ物にいつも戻していた幼い頃の思い出に触れ、食べ物を無駄にしないためには、右派と左派、民主党と共和党、南部と北部、西部と東部という対立を越えて、国全体で取り組まなければならないと、力強く会場に訴える姿がとても印象的でした。隣に座った参加者に感想を聞くと、「これだけ国内の分断が深まっているなかで、団結は容易ではない。でもだからこそ、必要なメッセージだと思った」と前向きに受け止められていました。ちなみに、このスピーチの後、主催者や食品業界の関係者との懇親の場に参加した長官は、予定の10分を超過して30分もの間語り合っていたそうで、この問題へのトップとしての力の入れ様を強く感じました。

トーマス・ヴィルサック長官。終始、演題から顔を上げて、ご自身の言葉で語られる様に胸が熱くなった。(筆者撮影)

トーマス・ヴィルサック長官。終始、演題から顔を上げて、ご自身の言葉で語られる様に胸が熱くなった。(筆者撮影)


さて、ReFEDの推計によれば、アメリカでは食品廃棄物が年間7800万トン発生しています(2)。サミット中に紹介された削減に向けた取組をいくつか紹介します。

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■食品事業者の自主的削減枠組みが広がる

事業系食品廃棄物については、アメリカ西海岸を中心に、SDGsの目標達成に向けて食品廃棄物の削減に取り組む事業者の自主協定「Pacific Coast Food Waste Commitment」(PCFWC)が以前からあり、製造、卸小売、サービス業のそれぞれが連携して取り組みを進めてきています(3)。それを全国版に拡大した「U.S. Food Waste Pact」が、ReFEDと自然保護団体World Wildlife Fundによって昨年末に発足し、AmazonやWalmart、Whole Foods等の13社が加盟して、食品廃棄物発生量の把握や削減の取組が開始されたとのことでした。日本の食品リサイクル法のように、政府が廃棄物の量や削減取組の報告を事業者に求める仕組みがない代わりに、民間レベルで自主的な枠組みをつくり、ReFEDのような組織がコンサルティングを行い、情報交換しながら削減を進めていく体制がとられているようです。PCFWCに加盟する食品小売セクターでは、販売されなかった食品(Unsold food)の廃棄が、2022年度に25%削減(2019年度比)されたことが、大きな成果として紹介されていました。

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■家庭からの廃棄の詳細調査

家庭からの食品廃棄については、昨年、市民による発生量の記録をベースとした発生量の推計が、ReFEDによって初めて行われ(4)、発生理由や削減の動機などの調査結果と合わせて報告がありました。削減動機のトップは「お金の節約」(82%)と予想通りだった一方、「食べ物を捨てることに罪悪感がある」と回答した人の割合がわずか60%だったのには驚きました(5)。思えば、私の娘が通う幼稚園では、給食の食べ残しを教室内のごみ箱に自分で紙皿ごと捨てることになっており、渡米直後の慣れない娘と一緒に教室で過ごしていた時には、ドサドサと捨てている子たちを見て衝撃を受けていました。罪悪感を持たなくなるのも、自然な流れかもしれません。

そんな国民の行動変容は容易ではなさそうですが、食品大手のユニリーバが紹介した消費者キャンペーンが称賛を集めていました。毎年2月の第1日曜日に開催される国民的イベント「スーパーボウル」は、アメリカンフットボールの国民的大会で、家族や友人が家に集まって、宴会をしながらテレビ観戦するため、一年のなかで最も食品廃棄が多い日のひとつと認識されています。その放映中のCMで、同社の主力商品であるマヨネーズHellman’sを使った食品廃棄の削減を呼びかけました。家庭の食品廃棄は日常の行動に目が行きがちですが、食品廃棄が多いイベントに合わせた情報発信のインパクトを感じさせるものでした(6)。

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■ソリューション事例①―酸素除去技術

ソリューションを紹介する分科会で目を引いたのは、GreenLife Techが開発中の、生鮮野菜・果物の保管容器FreshDefendです。アメリカの家庭でも、野菜はよく廃棄される品目のひとつです。容器の内部から酸素を除去する技術によって、食品の寿命を長く保つことができるとのことです。同社の代表は、購入から50日ほどが過ぎたブルーベリーを妻が気づかずに美味しいと食べていた、と誇らしげに語り、聴衆の笑いを誘っていました。気になる販売価格は約400ドル(約6万円)を予定しているとのことで、少なくとも日本で大きく普及する価格帯にはなっていないと思いますが(しかもサイズが大きい)、今後、冷蔵庫への搭載も予定しているようなので、動向が注目されます。

(左)GreenLife Techの保存容器Fresh Defendホームページより。(右)容器使用の比較実験。下側の写真の通り、16日経過してもキュウリが原型を留めている。

(左)GreenLife Techの保存容器Fresh Defendホームページより。(右)容器使用の比較実験。下側の写真の通り、16日経過してもキュウリが原型を留めている。

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■ソリューション事例②―生ごみ処理機のIoT化

出展ブースで、IoTを取り入れた製品として注目されていたのが、生ごみ処理機のMillです。Millは電気を使うタイプで、昨今の日本では、温暖化対策を踏まえて、家庭用は電気を使わない処理が人気の感がありますが、昨年の販売開始以降、これまでに家庭用は1万台を販売したとのことでした。注目すべきは、IoT化によって処理機のデータ取得が随時可能になり、ユーザーのスマートフォン上のアプリに、投入量(最小15g)や回数、温室効果ガスの削減効果を表示できるという点です。これは、ユーザーのモチベーションにもつながるほか、会場でデモ機を実演していた同社の担当者によれば、Mill側とユーザーがつながっていることで、使い方の質問に答えたり、利用が低調なユーザーにメッセージを送ることができるとのことでした。乾燥・破砕された一次堆肥は、ユーザーが利用しない場合、Millが回収して、鶏の飼料にしています。日本でも人気の観光地グランドキャニオンの近くのアリゾナ州フェニックスでは、月35ドル(約5600円)でMillを使用し、一次堆肥を地域の堆肥化サービス事業者が回収してくれるというプランが提供されており、面的な取組も始まっています。

(左)Millの出展ブースに設置された本体 (右)ユーザーに表示されるアプリ画面(筆者撮影)

(左)Millの出展ブースに設置された本体 (右)ユーザーに表示されるアプリ画面(筆者撮影)

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■ソリューション事例③―家庭・市民菜園の余剰野菜のシェアプラットフォーム

家庭やコミュニティの菜園で採れた余剰野菜を、食料支援を行うチャリティ団体につなぐポータルサイトAmple Harvestも、その着眼点と規模に驚かされました。このサイトでは、余剰野菜を抱えた人が、近隣で寄付を受け付けているチャリティ団体を検索し、受付曜日・時間を確認することができます。寄付先の団体では、食べ物に困っている世帯に食品を無料で配布するタイミングに合わせて、新鮮な野菜を受け付け、配布しているケースが多いようです。同サイトには、アメリカすべての州を対象として、現時点で8000以上のチャリティ団体が登録されています。例えば、サミットが開催された都市ボルティモア(ワシントンD.C.から北へ車で1時間ほど)を検索してみると、多くの寄付先が表示されました。私の自宅周辺でも、車で7分の位置に団体が見つかりました。アメリカは、日本と比べて食品の寄付や、食事の提供を行うチャリティ団体が格段に多いので、このようなマッチングが成立しやすいとも言えるでしょう。他方、日本を見ると、神戸市の家庭の食品ロス調査でも、家庭菜園で採れすぎた野菜やそのお裾分け(例えば夏季のきゅうり)が、手つかずのまま廃棄されてしまうケースがよく見られました(7)。寄付の受け入れ団体側の多くがボランティアによっている状況では、同様の取組には課題も多そうですが、地域内での活用を進めるうえで、参考になると感じました。

Ample Harvestのサイトでボルティモアを検索した結果。(8)

Ample Harvestのサイトでボルティモアを検索した結果。(8)

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■欧州からの報告―大規模な消費者キャンペーン

アメリカ以外の国からも、家庭にフォーカスした興味深い報告がいくつもありました。

例えば、効果的な全国規模での消費者キャンペーンです。オランダの大学Wageningen University & Researchからの報告では、2023年に「Food Waste Free Week」と称して、全国・地方のメディア、食品スーパーが一斉に食品廃棄物に関する情報を発信し、自治体、廃棄物事業者や活動団体によるイベントを開催、家庭系食品廃棄物削減のためのツールキットを公表するなどした消費者向けキャンペーンが展開されました。その結果、約500万人(人口の約35%)が日頃よりも食品廃棄物の削減に取り組んだ、との発表がありました。目を見張るインパクトの大きさです。同様のアプローチは、イギリスのFood Waste Action Week 2022でも行われており、イギリスの非営利シンクタンクWaste Reduction Action Programme(以下、WRAP)からも、キャンペーンの影響として440万人に行動変容が見られたと報告がありました。これらの効果評価については、手法を確認する必要がありますが、大きなインパクトを意識して企画することや、大規模なキャンペーンを展開できる背景として、関連する組織や団体同士の緊密な連携が日常的にあることなど、日本にも参考になる部分が大きいと感じました。

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■家庭の廃棄削減に向けた食品小売事業者とのコラボレーション

もう一点、家庭の食品廃棄物へのアプローチとして興味深かったものは、食品小売事業者に対して、家庭における自社商品の廃棄を削減する取組を促すものです。例えば、イギリスのWRAPからは、廃棄量が多い食品のひとつである食パンについて、その背景を調査した結果、消費者がパンの日持ちを過小評価しており、残りの数枚を冷凍することも面倒で、多少の廃棄を気にしていないということが明らかになったそうです。そこで、適切に保管することで1週間はおいしく保つことを促し、さらに冷凍することも容易に感じられるような包装デザインを提案したところ、スーパーマーケットのLidlが自社製品に採用したという報告がありました(9)。WRAPでは、同様の取組を以前から続けており、担当者は、消費者の食品廃棄に対する意識を高めたうえで、廃棄が減る仕組みづくりをすることの重要性を強調していました。

WRAPから報告された食パン廃棄削減の取組(筆者撮影)

WRAPから報告された食パン廃棄削減の取組(筆者撮影)

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同様のアプローチとして、イギリス発の家庭食品管理アプリRemyの開発者は、将来的に購入された食品がどれだけ使用された(されなかった)のかを、購入経路別にデータ化し、食品事業者が自社製品の廃棄時点における温室効果ガス排出量を把握すること(SCOPE3 (10))につなげたいという構想を語っていました。現時点のアプリでは、調理したいレシピを選ぶと買い物リストが作成され、それらを購入したレシートをスマートフォンで撮影すると、アプリ内で食品在庫として登録されます。そして、レシピを作ったことを入力すると、自動的にその量が食品在庫から削減される仕組みになっています。こういったアプリの難しさは、ライフスタイルの不確実性を踏まえて、ユーザーの入力の手間をどれだけ省けるかであると思われ(例えば、予定していたレシピや予定していた量を作らなかった、ということは珍しくありません)、現時点ではRemyもまだ開発途上とのことですが、廃棄段階を踏まえた商品づくりを促す面白い視点だと感じました。

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■最後に

アメリカで暮らしていると、廃棄物削減の機運は残念ながら高くはなく、ため息が出ることが多いので、このサミットも半信半疑で参加したのですが、予想を大きく上回る盛り上がりに圧倒されました。特に、対策が意識向上に偏りがちな日本と比して、仕組みづくりや、技術開発に学ぶところが多くありました。そして、何よりも、この熱気を生み出している、ReFEDが核となった関係者のエコシステムが、アイデアを具現化する上での最大の強みのように感じました。アメリカでは、食品廃棄物の多くが、温室効果ガスであるメタンを発生させる埋立によって処理されているため、今後、温暖化対策として、これらの事業や取組が多くの資金を得て、大きく進展すると予想されます。今回のサミットでは、日本は食品廃棄の削減が進んだ国という印象を持たれていると感じましたが、数年後にさらりと追い抜かれていた、なんてこともあり得るかも…と思いながら会場を後にしました。

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参考文献

(2)ReFEDによる推計  

(3)PCFWCサイト 

(4)以前からアメリカ環境保護庁が行っている推計もあります。

(5)日本の類似の調査として、日本財団が2022年に公表した「18歳意識調査第22回」では、78%が食事を残すことは「よくない」と回答している。(2024年6月4日アクセス)

(6)ユニリーバの担当者によれば、近々同社の消費者向けキャンペーンの効果を公表する予定とのことでした。

(9)詳細はこちら 

(10)温室効果ガス排出量の算定における、自社の直接排出(SCOPE1)・間接排出(SCOPE2)以外の、製品の使用や廃棄等の範囲の排出を指します。詳細は環境省HPをご参照ください。

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以上、米国在住の松岡夏子さんからのReFED主催サミット報告でした。松岡さん、ありがとうございました!

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「今日の書籍」

パル通信185号で、ポール・ギャリコの同じシリーズ『ハリスおばさんニューヨークへ行く』をご紹介しました。普段、そんなに小説は読まないのですが、これはよかったなあ...。なんだか心あたたまる、そしてせつない物語でした。英国で掃除婦として勤めるハリスおばさんが、コツコツと働き、お金をためて、憧れのドレスを買うためにパリへ飛び立ちます。異国へ行くなんて、おばさんにとって初めての体験。ましてや、ドレスを買うためには、普段、縁のないような高級店に飛び込まなければなりません。周囲から「なぜこの人がここに?」と、いぶかしげな目で見られるハリスおばさんも、みんながそのお人柄に惹きつけられ、フランスにいるいろんな人が彼女をサポートしてくれるようになります。最後の最後に「あぁ!」という感じですが、それでもめげないハリスおばさん。会ったこともないのに、なんだか、知り合いみたいな気持ちになります。同じシリーズで「国会へ行く」や「モスクワへ行く」もありますが、パリ編が最も発行部数が多いのも、読み比べてみて納得です。

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「今日の映画」

監督:御法川修

出演:吉行和子ほか

寄稿してくださった松岡夏子さんが関わったのが、徳島県上勝(かみかつ)町。この町を舞台にした映画で、実際の町民の方も出演されています。上勝町は、高級料理店などで「つまもの」として使われる葉っぱを売るビジネス「彩(いろどり)」事業で成功したことが知られていますが、この映画も認知を広げたことに大きく貢献しています。農協職員を平岡祐太さんが演じ(カッコ良すぎるやろ!と思いました)、高齢者女性として吉行和子さん、中尾ミエさん、富司純子らが出演しています。徳島県内の先行上映での動員数は、公開2週間で1万人を突破、東京でもシネスイッチ銀座のみで上映され、2週間連続1位だったそうです。私は「日本で初めてゼロウェイスト宣言した自治体」としての上勝町を先に知り、葉っぱを売ることで成功したのはあとで知りました。「彩(いろどり)」事業に関する本も出版されています。映画は、なぜこのビジネスを始めることになったのか、みんなはどういう反応だったのか、誰が「いろどり」と名付けたのか、背景や流れがわかりやすくおすすめです。

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編集後記 

6月28日に開催した、第9回「パル通信」サポートメンバー交流会にご参加いただいたみなさま、ありがとうございました。お魚もおいしく、楽しかったですね!6月30日に開催した第10回交流会では、サポートメンバーの松井順子さんのだんなさまで台湾駐在の松井未来生(みきお)さんに「気候変動とお米」についてお話しいただきました。質疑応答も活発でした。ありがとうございました。

第9回パル通信サポートメンバー限定交流会(お店の方に撮影してもらいました)

第9回パル通信サポートメンバー限定交流会(お店の方に撮影してもらいました)

きのうから、広島に来ています。ボランティアで監事をつとめている「おてらおやつクラブ」の活動説明会が広島・八丁堀の超覚寺で開催されるということで、はるばるやってきました。鳥取県から6時間かけてバスで来た、という人や、山口県、高知県から来た方もいて、驚きました。山口県から来ていた方は、なんと、「パル通信」サポートメンバーのもとで働いている方たちでした!広島で40年以上、居場所のないこどもたちのために食事を提供してきた「ばっちゃん」こと、中本忠子(ちかこ)さんの講演を聴きました。参加していた方は、中本さんの活動を支える「食べて語ろう会」のメンバーの方や、フードバンク、こども食堂、お寺の住職さんなどでした。

会場となった超覚寺のそばに、かつてパン屋さんがありました。課題図書となった拙著『捨てないパン屋の挑戦 しあわせのレシピ』の主人公、田村陽至(ようじ)さんが始めたブーランジェリー・ドリアンです。今は、お寺近くにあった八丁堀店は閉じ、広島市南区堀越にある堀越店で、薪を使って焼いています。常時開店はしておらず、定期購入のお客さんや飲食店向けのみ販売しており、ごくたまにセルフスタイルで販売することもあります。
2019年にYahoo!ニュースで書いた記事は、今回の会場となった超覚寺の近くの立ち飲み屋で田村さんを5時間かけて取材して書いたもので、今回、久しぶりにその立ち飲み屋に行けたのでよかったです(といっても、今年4月に講演したときにもこっそり来たので2ヶ月ぶりですが)。ブーランジェリー・ドリアンの公式サイトには、「パンが食べられるお店」として、その立ち飲み屋さんの名前も書いてありますよ。

7月に入り、2024年も後半戦ですね。月日の経つのが早い!早すぎる....10代のときにはあんなに長かったのに、歳を重ねるごとに早く過ぎていくようです。一日一日たいせつに過ごしていきたいです。

2024年7月4日

井出留美

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