速報：恵方巻の売れ残り調査2019-2026年の8年間でどう変わったか

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ニュースレター「パル通信」294号では、2026年の節分に恵方巻の売れ残りがどの程度あったのか、また2019年から2026年までの8年間で、食品リサイクルセンターに納入される恵方巻の量がどう変わったかについてお伝えします。

恵方巻の売れ残り調査に関しては、北海道から沖縄県まで、総勢54名もの方に調査ボランティアおよびデータ提供・グラフ制作にご協力いただきました。夜遅い時間帯の中、お時間を割いていただいたこと、感謝申し上げます。

「なんで恵方巻（を対象にしたの）？」と聞かれることがありますので、背景をお伝えします。

2016年2月3日、フランスで世界初となる、食品廃棄を禁ずる法律が成立しました。ちょうど節分だったため、当時のtwitter（現在のX）では、日本の恵方巻廃棄の写真とともにフランスを称賛する声が相次ぎました。そこで恵方巻の食品ロスの問題に気づきました。

10年前の2016年、2月4日、Facebookに次のように投稿しました。

2017年2月3日、ダイヤモンド・オンラインに、恵方巻の廃棄に関する記事を投稿しました（末尾の参考情報、1）。

翌年2018年、兵庫県のスーパー、ヤマダストアーが「もうやめにしよう」と、恵方巻の大量販売をやめようと呼びかける広告を打ち、このことを記事に書きました（2）。

ただ、それでも大量販売は止まず、2019年から売れ残り調査をして記事を発信してきた次第です。それぞれの記事は以下のリンクでお読みいただけます。

2019年（3）、2020年（4）、2021年（5）、2022年（6）、2023年（7）（8）（9）、2024年（10）（11）、2025年（12）（13）（14）

後述する、株式会社日本フードエコロジーセンターの代表取締役、高橋巧一さんによれば、季節商品の中でも、クリスマスケーキやウナギなどと比べて、恵方巻のロスは量を特定しやすいとのことでした（データ管理がしやすい）。

そのこともあって、毎年、日本フードエコロジーセンターから、節分当日に搬入された食品の量のデータをいただいて記事を書いています。

2019年から続けてきた恵方巻売れ残り調査も、2026年で第8回めとなります。

今年は以下の通り、調査を実施しました。

調査日時：2026年2月3日（火）21時から24時

調査対象：大手コンビニエンスストア（セブンイレブン、ファミリーマート、ローソン）373店舗

調査地域：1道1都12県（北海道、岩手県、千葉県、埼玉県、東京都、神奈川県、富山県、長野県、愛知県、三重県、奈良県、広島県、宮崎県、沖縄県）

調査者数：53名

調査方法：商品棚に残っている恵方巻の本数を商品ごとに数え、売れ残り本数と売れ残り金額を算出する

大手コンビニ3社について、商品ごとの売れ残り本数および、売れ残りの金額換算は次の結果でした。