最新調査 外食店が利益率を上げ廃棄を減らすためには?米1,509名対象 

ニュースレター「パル通信」290号では、米国で1,509名を対象におこなわれた、外食産業に関する利益率を上げ廃棄を減らすための調査について、翻訳して解説します。
井出留美 2026.01.18
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ニュースレター「パル通信」290号では、米国で1,509名を対象におこなわれた最新調査について、翻訳して解説します。外食産業が利益率を上げ、廃棄を減らすヒントを知ることができます。

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<お知らせ>
○1月31日(土)13:30より、東京都府中市で開催されるイベントで講演します。現在、参加者募集中です。会場では書籍販売やフードドライブもおこないます。

○2月3日(火)夜21時から24時に、それぞれお住まいの近くの店で実施していただく「恵方巻の売れ残り調査」ボランティア、今のところ20名以上が立候補いただいています。ありがとうございます!関東、中部、沖縄エリアなどから手が上がっていますので、これ以外の地域の方も積極的にご参加いただければうれしいです。参加いただける方は末尾のコメント機能、もしくは、iderumiアットマークoffice311.jp  までメールをお送りください(アットマークは@に変えてお送りください。メールアドレスそのものを書かないのはスパム対策です。スパムメールを送る人は公開情報からメールアドレスを収集しており、アットマークがないとメールアドレス収集プログラムに認識されにくくなるため)。

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米ReFEDとデータセンシャルによる合同調査

外食産業において、客がニーズに応じて分量をカスタマイズできることは、顧客の満足感や健康状態、食品ロスに大きく影響します。

飲食店で出される量が顧客の要望とどの程度合っているか、過剰な量を消費者がどう対応しているか、量をカスタマイズできることに対しどの程度関心が持たれているか、などについて調査がおこなわれました。

調査は2025年8月、米国で食品ロス問題に取り組む非営利団体ReFED(リフェッド)と、食品業界に対してデータ分析を提供するデータッセンシャルの2団体によって、18歳以上の米国消費者1,509名を対象におこなわれました。

報告書は47ページありますので、概要をお伝えします。

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